五十．新体制を構築する時
今の考え方や体制を抜本的に変革（大変革）した後は新しい体制を構築することが求められる。それが「新体制を構築する時」である。依って立つプラットホームが崩れ去り、新しいプラットホームを構築する段階に入ったのである。
日本の国に当て嵌めれば、これからは「米国依存お花畑」のプラットホームから「自尊自立大調和」のプラットホームに転換する段階に入ったのである。
「新体制を構築する時」の主人公は「四十九．抜本的に変革する時」で大躍進した○○党から出馬して国会議員になった「あなた（わたし）」たちである。
Ｃ国に侵略された尖閣諸島を取り戻すための政策の是非を国民に問うた選挙の結果、二百議席を獲得した○○党が第一党となった。衆議院の定数は四六五人なので過半数には達しなかったが○○党と主張が近いＫＭ党（三十五議席）や無所属の保守系議員（三名）と連立を組み二三八名と過半数を超え与党となった。これまで○○党を満身創痍で率いてきた代表は「自分の役割は終えた」と代表を降り、政党創設時から共に歩んできたＭ議員が代表に就任し総理大臣となった。Ｍ総理は日本が主権を取り戻すためには経済の復興が必要だと温めてきたＭプランを実現すべく与党内をまとめ国会に法案を提出した。国家主権の根幹に通貨発行権がある。自国の通貨を国家が自由に発行できる権利である。
今の資本主義社会のルールでは自国の通貨発行は国債の発行という形で行われる。明治維新後の日本が世界の大国の仲間入りできたのも国債を発行して予算を確保し日清・日露戦争を勝ち抜いたからである。ところが戦後の日本はＧＨＱによって公共事業以外は国債を発行してはならないという法律（財政法第四条）を押しつけられて財政出動のために国債を発行することがタブーとされてきた。Ｍプランは財政法第四条を超越して国の意思で自由に国債を発行できるようにするための政策である。分かりやすく言えば、国家に通貨発行権が認められている以上、税金を徴収しなくても国家運営は可能である。戦後の洗脳社会の中でわたしたちは国民から税金を徴収しなければ国家の運営はできないと思い込まされているが、大きな嘘である。上場企業が株式を発行して多額の資金を調達するように、国家は国債を発行して予算を調達するのである。問題は誰が国債を購入するかである。日本の銀行など国内の投資家が日本国債を購入した場合ほとんど問題は発生しない。だが、海外の投資家が日本の国債を購入した場合、日本の国の舵取りが海外の投資家に左右されることになる。そこでＭプランは日本政府が発行した国債を日銀が買い取ってそれをデジタル通貨として国内に流通させ日本経済を活性化するという画期的な政策である。以下省略。
